飼料自給率を向上させよう!
飼料増産推進協議会現地検討会

 平成20年9月24日(水曜日)、桑名市長島町で日本草地畜産種子協会、農水省東海農政局の主催により平成20年度東海地域飼料増産推進協議会現地検討会が開催されました。
 昨今の配合飼料価格の高騰により畜産をめぐる情勢はますます厳しいものであり、輸入飼料に依存した生産体制から脱却することが重要であり、自給飼料の生産・利用の拡大が求められています。
 この検討会では、長島町地域で栽培されているホールクロップ稲の収穫作業の実演や基調講演、意見交換等が行われました。
 ほ場の現場では、専用収穫機等による稲WCSの収穫作業の実演を見学しました。(写真参照)
 また、意見交換の場では、国立大学法人山形大学農学部付属やまがたフィールド科学センターの吉田宣夫教授から「イネ飼料化のための実践学」と題して基調講演があり、引き続いて、東海地域で実践されている優良事例の紹介やパネルディスカッションが行われました。
 優良事例のうち、岐阜県の採卵鶏事例は、「当初、ワラ専用稲として収穫していたものの、子実部分を飼料化して使ってみようという発案から利用が進んでいった」という報告がありました。
 三重県の事例は、耕種サイドには畜産の知識がまったくなく、旧畜産研究部、農業改良普及センター等も協力しながら、良質なWCSの生産と収量の増加に取り組んできたようすが報告されました。